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避妊関連の規模の大きい協会

女性が経済的、社会的な理由で望まない妊娠を防ぐための避妊については、行政の取り組み、医療分野での取り組みもありますが、女性自身の側としての取り組みもたいせつなことといえます。こうした分野で活動している団体にはいくつかのものがありますが、比較的規模の大きい団体としては、一般社団法人としての認可を受けている日本家族計画協会が挙げられるでしょう。日本家族計画協会は、昭和29年に創設されたものですが、現在まで一貫して家族計画や母子保健の普及啓発などの活動を実施しており、医療分野の専門家や行政とのつながりもあります。
最近では性の低年齢化などもいわれており、未熟な知識のもとに性行為をしてしまって、望まない妊娠という事態に至ってしまうケースも増えているといえます。そうした場合に重要なのが、産婦人科などへの適切な受診と、緊急避妊とよばれる方法の実践であるといえます。日本家族計画協会では、こうした知識を普及するため、ホームページ上に解説の記事を掲載したり、定期刊行物を発行するなどしています。
性行為をしたあとで、事後的に避妊を行うという、いわゆる緊急避妊の方法にはいくつかのものが知られていますが、より簡便なものは、産婦人科医からの処方を受けて、専用につくられたピルをただちに服用するということです。このピルは性行為があってから72時間以内というタイムリミットはありますが、正しく使用すれば8割近い確率で、事後的であっても妊娠を阻止することが可能となっています。また、必要なときにだけ服用するという一過性のものですので、一般的なピルにありがちな、吐き気、頭痛、腹痛といった副作用のおそれもあまりなく、そうした意味での安全性も保たれているといえます。